また最近では電気工事を行っている業者が、オール電化設備を納品して取付工事もおこなうケースが出てきています。
もちろんオール電化設備を電気工事業者から買うとなると、電力会社は設備プランやランニングコストシミュレーションなどの資料を作ってくれませんので、これらの資料も電気工事業者のほうで作成してくれることになります。
通常、電力会社経由で電化設備を購入するパターンですと、蓄熱式電気暖房器や電気温水器の設置工事までは、電力会社の下請け業者が行います。
機器の設置場所は図面である程度決められているので、その工程に至るまで現場に入ったことがない電力の下請け業者が設備の設置を行っても大きな問題は起きないのですが、電気配線工事を行っている電気工事業者から見ると、機器の設置場所をもう少しずらしてもらえればもっと上手くおさまるのにという「ほんの少しのずれが」が生じるケースがあるのです。
本当なら電気が絡む設備ですから、配線工事を行っている電気工事業者が機器の設置まで関われたほうが、工事的にはスムーズに進みます。 コストの面で考えても、電気工事業者が電気配線工事、おオール電化設備の設置、結線まで一通りの工事を行ったほうが安くすみますので、元請けにとってもユーザーにとってもいちばんメリットがでる仕事配分だとも言えるわけです。
電気工事業者のなかには古くから、オール電化工事の窓口となって、設備機器の提案から現場の取付工事までトータルに取扱っている業者もいます。
いわゆるオール電化専業業者ということです。
オール電化システムを導入するのであれば、こうした形態の電気工事業者を選択することも考えてみると良いでしょう。
こうした電気工事のプロに設備機器の手配からオール電化工事の全てを任せてみると、電力会社にオール電化の窓口になってもらっているときとは違った意味で色んな情報が元請け業者にもたらされます。
もちろん電力会社と付き合っていても、面白い情報が伝わってこないということではありません。
ただし、設備業者にしても電気工事業者にしても、オール電化工事の窓口として自分たちと付き合っていることで有益な情報が得られますよということをウリにしているわけですから、やはりアンテナを立てて勉強している人が多いということは事実です。
あえて３つに分けて、オール電化工事の窓口となる業者の特徴などをまとめてみましたが、皆さんが工事を依頼する元請け業者が、どのタイプのオール電化業者と太いパイプを持っているか知っておくことは決して無駄なことではないと思います。
設備業者を窓口にしたオール電化工事|電気工事業者を窓口としたオール電化工事|工事請負業者選びで注意したいこと
