設備業者がオール電化工事の窓口となっている場合、その業者の持つ特性にもよるのですが、情報提供力の点で優位性を感じさせる業者が多く見られます。
これは、電力会社にないメリットを元請け業者に示す必要もありますので、電力会社で取扱いのない暖房システムを採用していく場合に適している関係と言えます。
暖房システムで新しい提案をしている業者という面で、こうした業者を窓口にオール電化工事をプランニングするケースは、ほとんどが東北や北海道でのケースが多いかもしれません。
したがって関東以西で、電力会社以外の業者を窓口にオール電化工事を進めていくというのは意外に稀なことかもしれません。
なお、東北あたりの状況を見ていると、エルク（オール電化推進サービスを行っている東北電力の関連会社）を利用しないで、民間で進んだ提案をしている業者をオール電化や太陽光発電工事の窓口にしている工務店は以前より増えています。
でもそうした傾向が、全国的に波及していくかどうかは想像の域を出るものではありません。
ただ、CO2や地熱といったヒートポンプ系の暖房システムについては、今でこそ、いくつか電力会社のオール電化メニューに組み込まれていますが、ヒートポンプ暖房の出はじめのころは、電力会社以外の設備会社系のオール電化業者のほうが取組みも早く、ユーザーから要望があって工事の相談をするとなると、電力会社以外の業者に相談するしかなかった時期があったのは事実です。
（ただし電力会社といっても北海道電力だけは例外的に進んでいますが・・・）
いずれにしても、電力会社系の暖房システムというと、一時期までは蓄熱式電気暖房器や床下暖房などがメインでしたので、ユーザーからの要望や自社の暖房システムの取組みとしてヒートポンプ系に進んでいった業者が、新しい提案と情報をもっているオール電化業者のほうに流れていったということはあったはずです。
現在なら、ヒートポンプ系の暖房システムも電力会社から提供されますから、その点では設備業者系のオール電化業者と電力会社との差はなくなってしまったとも考えられますが・・・。
ただし、もともと設備業者系のオール電化業者は、新しくて、メリットのあるシステムを積極的に勉強していこうとする傾向が強いので、新しいオール電化システムに関心がある方は、こうした業者と取引がある元請け業者を、オール電化住宅の相談先のひとつに選んでおくと、新しい動向をキャッチしやすくメリットがあることは間違いないでしょう。
「電力会社だけがオール電化システムの窓口ではない」ということを気づかせてくれたのも、こうした勉強熱心なオール電化業者の方々なのです。
電力会社とオール電化工事の関係|設備業者を窓口にしたオール電化工事|電気工事業者を窓口としたオール電化工事
