では、オール電化住宅に適した住宅の性能として、どのレベルを目指していけば良いのでしょうか。
日本の住宅の性能については、昭和55年に制定された省エネルギー法に基づく住宅の断熱性能基準である「省エネ基準」がはじまりです。
これらの基準の役割は、消費エネルギーを節約し二酸化炭素の排出を抑え、ひいては地球温暖化対策に繋がるということもありますが、快適な住環境を整備する上でも重要な役割を持っています。
さらに住む人の視点で省エネ基準の役割をまとめてみると、家計に占める高熱費の負担を小さくすること、そして住空間の温度差を均一にし、ヒートショックアクシデントや温度差から生じる不快感とは無縁の住まいの温熱環境を獲得することにあると言って良いでしょう。
この省エネ基準は、その後内容の見直しと強化が図られ、平成4年には「新省エネ基準」が、そして平成11年には「次世代省エネルギー基準」が発表されました。
いちばん新しい省エネ基準の「次世代省エネルギー基準」が制定されてから、もうずいぶん経つので、性能に関してしっかり取り組んでいる工務店やハウスビルダーの中には、次世代省エネルギー基準をクリアする住宅を提供している業者もたくさんあります。
冒頭の問いの答えには色んな見解があるでしょうが、オール電化仕様の住宅を建築するなら、次世代省エネルギー基準は最低限の目安として考えておくと良いのではないでしょうか。
また断熱性能は5つの地域区分があり、北海道と九州では次世代省エネ基準に該当するための断熱仕様に違いがあります。
断熱仕様としては、Ⅰ地域である北海道や青森の一部がいちばん厳しい基準が設定されているのですが、北東北以外の地域であっても、Ⅱ地域程度の次世代基準が確保できていると、かなり快適な温熱環境で生活出来るはずです。
なお、住宅の性能について調べていくと、Ｑ値とかＣ値という言葉がよく出てきます。
最近では、既存の省エネルギー基準をクリアすることがそれほど珍しいことではなくなっているため、どの程度のレベルの断熱性能・気密性能かを示す数値として、Ｑ値・Ｃ値が個別によく引き合いに出されます。
Ｑ値とは「熱損失係数」のことで、外気と部屋の温度差が1℃ある時の建物から熱が逃げる熱量を表す数値で、断熱性能を表します。
Ｃ値とは「隙間相当面積」のことで、建物全体の隙間面積を延床面積で割った数値（１㎡当たりの隙間面積）で、建物全体の気密性能を表します。
これらの数値は、自社の建物の性能についてきちんとデータを残している業者に聞けば教えてもらえるものですから、興味があれば率直に聞いてみると良いでしょう。
このような質問を投げかけてみて、自社物件の平均的なＱ値・Ｃ値の実績が分からないというところは、オール電化仕様の住宅を依頼する会社として検討するべきかどうか慎重に考え直したほうが良いかも知れないという判断基準にもなるでしょう。
住宅の基本性能を見直そう|オール電化住宅の断熱性能|窓は熱の影響を一番受けやすい
